引っ越し直後は、荷解きや新生活の準備に忙しく、つい手続きを後回しにしてしまいがちです。
しかし、大切な書類の受け取りやサービスの継続利用には、郵便物の転送手続きや住所変更が欠かせません。
そこで今回は、引っ越し後の手続きを効率よく行うためのポイントをご紹介します。
郵便局の転送届で大切な郵便物を確実に受け取ろう！
最初に行いたいのは、郵便局への「転送届」の提出です。これを出すことで、旧住所に届いた郵便物が1年間にわたり新住所へ無料で転送されます。
申請方法には、窓口対応・ポスト投函・インターネット申請（e転居）があり、忙しい方でもライフスタイルに合わせて選べる点が魅力です。
ただし、転送が開始されるまでには3～7営業日程度かかるため、引っ越しの1週間前には手続きを済ませておくのが安心です。
また、転送期間が終了すると郵便物は差出人に戻ってしまうため、必要に応じて延長手続きや各機関への住所変更も早めに進めておくと良いでしょう。
転送できない郵便物への対応も忘れずにしよう！
転居届を提出していても、すべての郵便物が自動的に届くわけではありません。
たとえば、「転送不要」と記載された書類は転送の対象外です。キャッシュカードや重要な税務通知などがこれに該当します。
また、日本郵便以外の宅配業者（ヤマト運輸・佐川急便など）による配送物は、転送サービスの対象外となっているため、個別にそれぞれの業者や通販サイトでの住所変更が求められます。
このようなケースを想定し、届いた郵便物をもとに差出人をリスト化し、順次住所変更の連絡を進めておくことが重要です。
チェックリストを活用して漏れのない住所変更をしよう！
転送サービスを利用しただけでは根本的な解決にはなりません。確実に住所変更を済ませるには、チェックリストの活用が効果的です。
まずは住民票の移動やマイナンバーカード、運転免許証などの公的証明書を優先して変更しましょう。
続いて、銀行やクレジットカード、保険など金融関連の登録情報も速やかに更新しておくことをおすすめします。
特にクレジットカードは明細書や更新カードの受け取りができないと、日常生活に支障をきたす可能性があります。
さらに、電気・ガス・水道などのライフライン、インターネットやスマートフォンの契約先も忘れずに手続きしましょう。
そのほか、勤務先・通販サイト・保育園・車検証・ペット登録など、日常に関わる各所への届け出も早めに行うと安心です。
住所変更チェックリスト
◆ 引っ越し前までに済ませること（〜引っ越し当日まで）
☐ 住民票の移動手続きを予約・準備（転出届）
☐ マイナンバーカードの住所変更に必要なものを準備
☐ 運転免許証の住所変更の準備（必要書類確認）
☐ 電気・ガス・水道の使用停止・開始日を連絡
☐ インターネット回線の移転手続き
☐ スマートフォンの契約住所変更予約（オンライン申請など）
☐ 勤務先に住所変更予定を報告
☐ 保育園・学校への転居連絡
◆引っ越し当日〜翌日までに行うこと
☐ 電気・ガス・水道の使用開始を確認
☐ 新住所での住民票の転入届提出
☐ マイナンバーカードの住所変更手続き
☐ 運転免許証の住所変更手続き
◆ 引っ越し後1週間以内に行うこと
☐ 銀行口座の住所変更手続き
☐ クレジットカードの住所変更（明細や更新カードの受け取りに注意）
☐ 保険（生命・医療・自動車など）の登録住所を変更
☐ 通販サイト（Amazon、楽天など）の住所変更
☐ 車検証の住所変更（管轄の運輸支局で）
☐ ペット登録の住所変更
まとめ
引っ越し後のトラブルを防ぐには、郵便局の転送サービスを上手に活用しながら、速やかに住所変更の手続きを行うことがポイントです。
一部の郵便物は転送対象外であるため、事前に注意しておく必要があります。
チェックリストを活用しながら、効率よく一つずつ対応することで、大切な郵便物を確実に受け取り、スムーズな新生活をスタートさせましょう。
